2025年3月23日-3月29日　資金調達を実施したPJ 8選

Norwest Venture Partnersが主導するラウンドで、2450万ドルを調達。他には、Galaxy Ventures、Goldcrest、Thayer、Hard Yakaなどが参加。

Rainは、グローバル規模でステーブルコインを用いたカード発行プラットフォームを提供する企業であり、物理・バーチャルを問わずカード発行を支援しています。

Rainプラットフォームは、複数のブロックチェーンネットワークに対応している点が特徴です。BaseやPolygon、Optimism、Avalanche、Arbitrum、ZKsync、Solanaなどにまたがってステーブルコインやその他のトークンを決済・清算できる環境を整えており、ユーザーが法定通貨へ変換する手間なく支払いを行えるように工夫されています。

同社はすでに100以上の国や地域でサービスを提供し、過去12か月の間に取引量を15倍に増やしました。トランザクションが日々安定して行われる背景には、自己管理型のウォレットとカストディ型のウォレット、そして法定通貨のアカウントなど、多様な資産管理方法を横断的にサポートしている点が挙げられます。

規制当局がステーブルコインに対する見解を徐々に固めつつある中、金融機関や大手企業が暗号資産やブロックチェーンに触れるきっかけとしてカード決済が利用されれば、ステーブルコインの実用性が高まるだけでなく、既存の決済市場にも大きな変革がもたらされることが期待されています。

公式サイト：https://www.raincards.xyz/

X：https://x.com/raincards

Blog：https://www.raincards.xyz/blog

Linkedin：https://www.linkedin.com/company/rainxyz/

Tido Capitalが主導するラウンドで、1500万ドルを調達。他には、WAGMI Ventures、CoPilot Ventures Studio、Web3vision、Parallel Venturesなどが参加。

CoreSkyは、ミームコインのインキュベーションを手がけるプラットフォームを運営しています。

CoreSkyプラットフォームでは、ユーザーによる投票システムを活用し、ミームトークンが開発初期段階においてどのような評価や関心を集めているかを測定できるようになっています。

ミームコインは昨年から特に注目度が高まり、有名人や政治家の発言、インターネット文化の影響など、さまざまな要因を背景に市場規模を拡大してきました。その結果、投機的な色合いを帯びつつもコミュニティの盛り上がりが特徴の暗号資産ジャンルとして認知されるようになっています。

一方で、ミームコイン市場には詐欺的なプロジェクトや資金持ち逃げ（ラグプル）などの問題も存在し、投資家保護の観点からは慎重な姿勢が求められます。CoreSkyはこうした需要を背景に、透明性のある投票システムを通じて優良なプロジェクトを見極めやすくし、健全なミームコインの育成を目指そうとしています。

公式サイト：https://www.coresky.com/

X：https://x.com/Coreskyofficial

Whitepaper：https://f.coresky.com/file/Whitepaper.pdf

Discord：https://discord.com/invite/coresky

NEAR Foundation、Circle Ventures、Times Internetが参加するラウンドで、1400万ドルを調達。

Aboundは2023年にTimes Internetからスピンオフした新興企業です。在米インド人向けの送金サービスを強化しながら、将来的には高金利の貯蓄口座やインド向けの投資商品、さらにはクロスボーダー・クレジットソリューションなども提供していくとしています。

インドは世界最大の送金受取国の一つとされ、2024年には1291億ドルもの送金額を記録し、世界全体の14.3%を占めるとWorld Bankが報告しています。Aboundは、こうした需要の高まりを背景に、ユーザーがモバイルアプリを通じてインドへ資金を送る際にポイントやキャッシュバックなどの特典を得られる「スーパーアプリ」的なサービスを志向しています。

CEOのニシュカーム・メータ氏によれば、同社は創業以来、約50万の月間トランザクションユーザーを抱え、総送金額は1億5000万ドルを超えています。ここ1年間だけでも1億1000万〜2000万ドルを送金し、毎月15%ずつ送金量が成長しているとのことです。

現在、カナダやシンガポール、アラブ首長国連邦といったインド系移民が多い地域への進出を計画しているとのことであり、今後は米国にもエグゼクティブチームを配置し、サービスの拡充とユーザー体験の強化を図っていくとしています。

公式サイト：https://www.joinabound.com/

X：https://x.com/joinabound

Strobe Venturesが主導するシードラウンドで、1200万ドルを調達。他には、Brevan Howard Digital、6th Man Venturesが参加。

Chronicle Labs はブロックチェーン・オラクル・プロバイダーであり、DeFiアプリケーション向けにコスト効率が高く、検証可能な分散型データ・ソリューションを提供しています。

Chronicleのオラクルはブロックチェーンにとらわれず、パブリック台帳やエンタープライズ台帳に展開可能で、Infura、Etherscan、MakerDAO のようなエンティティを含む22のバリデーターからなるコミュニティ主導のコンセンサスネットワークによってサポートされています。

Chronicleはバリデーターそれぞれが参照した取引所（BinanceやUniswapなど）の生データと計算過程をすべてオンチェーンで公開し、ユーザーが自ら検証できる仕組みを整えています。こうした「Don’t trust, verify（信用ではなく、検証を）」というDeFiの理念を体現する設計により、Chainlinkなど他のオラクルとの差別化を図っています。

また、Chronicle LabsのScribeテクノロジーは、レイヤー1では60%以上、レイヤー2ネットワークでは68%以上のガス代を削減しています。

公式サイト：https://chroniclelabs.org/

X：https://x.com/ChronicleLabs

Docs：https://docs.chroniclelabs.org/

Linkedin：https://www.linkedin.com/company/chronicle-labs/

Discord：https://discord.com/invite/CjgvJ9EspJ

Polychain Capitalが主導するシードラウンドで、800万ドルを調達。他には、Greenfield Capital、Reciprocal Ventures、Symbolic Capital、Ambush Capital、TRGCなどが参加。

Warlock Labsは、Ethereumをはじめとするブロックチェーン上で行われる注文（オーダーフロー）の処理を、より公正かつ透明に実現することを狙う新興企業です。

Warlock Labsでは、ゼロ知識証明などの暗号技術を用いることで、「提供されたオーダーフローに不正な改ざんが一切行われていない」ことを証明し、これまで曖昧だった注文の取扱いをオープンにする仕組みを構築しようとしています。

暗号資産取引の領域では、MEV（Maximal Extractable Value）の存在が指摘され、ブロック生成や取引並び替えの段階で一部のプレイヤーが不正な利得を得られる余地がありましたが、Warlock Labsのソリューションはこれに対処するものです。

競合としては大手マーケットメイカーのWintermuteなどが挙げられる中、Warlock Labs創設者Grug氏は中央集権型取引所（CEX）への展開にも意欲を示しています。

公式サイト：https://www.warlock.xyz/

X：https://x.com/warlock_xyz

Bitkraft Venturesが主導するラウンドで、450万ドルを調達。他には、The Spartan Group、Infinity Ventures Crypto、HashKey Capital、Gam3Girl Venturesが参加。

Spot Zeroは、シンガポールを拠点とするTarta Labsが手がける3Dアニメ調のアクションRPGです。

Tarta LabsはWeb3を強調する一方で、よくある「ブロックチェーンを推すだけのプロモーション」にはならないようにしており、多くのゲームがNFTやトークンを販売することに注力しがちなのに対し、Spot Zeroではプレイ体験そのものが優先されるように調整されています。

Spot Zeroはプレローンチ段階で約460万人が初期キャンペーンに登録し、合計登録者数は600万人を突破。さらに、68万7,000人を超えるプレイヤーが既にクエストをこなし、40万件以上のオンチェーン取引が実行されています。

Steam連携ユーザーのうち3,000人以上が各100時間を超えるプレイ時間を記録しており、これは単なる投機目的とは異なる「ゲーム自体への没頭」を示唆しています。地域別のユーザー分布では日本が17.5％と最も多く、北米、インドネシア、香港、韓国と続いており、アニメ文化に親しみのあるアジア圏だけでなくグローバルな関心も高いことがうかがえます。

公式サイト：https://spotzero.tartagames.com/

X（Spot Zero）：https://x.com/SpotZero_Game

X（Tarta Labs）：https://x.com/TartaLabs

Discord：https://discord.com/invite/spotzero

Telegram：https://t.me/SpotZeroOfficial

Fjord Foundryでのパブリックトークンセールで、160万ドルを調達。

Magpie Protocolは、複数のブロックチェーン間でのトークンスワップを容易化するクロスチェーン流動性アグリゲーターとして開発されています。

Magpie Protocolの大きな特徴は、ユーザーが別々のブロックチェーンを行き来する際に生じる手動ブリッジの煩雑さやリスクを軽減できる点にあります。これは、同プロトコルが複数の分散型取引所（DEX）から流動性を集約し、チェーン間でのスワップを一元化して実行する仕組みによるものです。結果としてスリッページを最小化し、高効率かつ安全にトレードを行える環境を提供します。

また、同プロトコルのネイティブトークンである$FLYは、ガバナンスとユーティリティの両面で重要な役割を担います。保有者はプロトコルのアップデートや運営方針への投票権を得られ、将来的には追加機能や特典など、さまざまな使途が検討される見込みです。

Magpie Protocolは、今後の開発ロードマップのなかで新機能のリリースや外部サービスとの連携を進めることで、$FLYの価値と利用可能性を高める計画です。

公式サイト：https://www.magpiefi.xyz/

X：https://x.com/magpieprotocol

Docs：https://docs.magpiefi.xyz/magpie-protocol

Medium：https://medium.com/@Magpieprotoco

Discord：https://discord.com/invite/magpie

Telegram：https://t.me/magpieprotocol

パブリックトークンセールで、100万ドルを調達。

Beraborrowは、BeraChain上で稼働する分散型レンディングプロトコルです。

BeraChainは、従来のPoW（プルーフ・オブ・ワーク）やPoS（プルーフ・オブ・ステーク）ではなく、Proof of Liquidity (PoL)によって流動性提供者に報酬を与える仕組みで知られています。BeraborrowはこのPoLをさらに活用し、無利子の貸し借りを可能にする過剰担保型ステーブルコイン「NECT」を発行しています。

Beraborrowではガバナンストークン$POLLENが発行されています。また、POLLENをロックすることで投票権を得る「veトークン」形式が導入されており、担保資産の種類やプロトコル手数料率など重要事項を決定するようになっています。また、投票によって決定された方針に基づき、プロトコルで得た手数料の60%がvePOLLEN保有者へ分配される形になる見込みです。

NECTの発行額は1億ドルを突破しており、BeraChainエコシステムにおけるDeFiインフラとしてBeraborrowには多くの関心が集まっています。

公式サイト：https://www.beraborrow.com/

X：https://x.com/beraborrow

Docs：https://beraborrow.gitbook.io/docs

Discord：https://discord.com/invite/beraborrowofficial

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