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2025年6月15日-6月21日 資金調達を実施したPJ 8選

投稿日 2025年 06月 26日

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PrismaX


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a16z CSXが主導するラウンドで、1100万ドルを調達。他には、Volt Capital, Block Builders、Stanford Builders Fund、Virtuals Protocolが参加。

ロボット工学のテレオペレーション(遠隔操作)プラットフォーム


PrismaXは、ロボット工学と分散型技術の経験を持つBayley Wang氏とChyna Qu氏によって設立された物理的なジェネレーティブAIの基盤モデルを構築・拡張するスタートアップです。同社の目標は、質の高いデータを手頃な価格で生み出すインセンティブ構造を業界にもたらすことです。

PrismaXはモデルを強化するデータが収益を生み出し、その収益がデータを作成したコミュニティに還元されるという業界初の公正使用基準を開発しています。

PrismaXは、ロボット工学業界の以下の3つの柱に焦点を当てています。

  • データ:大規模な視覚データを検証し、インセンティブを与えるためのプロトコルとメカニズムを構築。
  • テレオペレーション:テレオペレーションの統一基準を定義し、オペレーター、支払い、ソフトウェアへのターンキーアクセスを提供することで、ロボット企業が自社の差別化要因に集中できるようにします。
  • モデル:主要なAIチームとの協力を通じてますます自律的になるロボットを動かすモデルを構築。オペレーターが複数の物理的な労働者を代替できるようになり、PrismaXネットワークの影響力を増幅させると同時に収集されるデータの質と量を向上させます。

今回の調達資金はPrismaXのロボットフリートの増強、テレオペレーション基準の改良、データ収集ポータルの拡大に使用されます。

公式サイト:https://prismax.ai/

X:https://x.com/PrismaXai

Discord:https://discord.com/invite/xh8vR6JVzM

Telegram:https://t.me/PrismaX_News

Gradient Network


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Pantera CapitalとMulticoin Capitalが主導するシードラウンドで、1000万ドルを調達。他には、HSGが参加。

オープンソースのインテリジェンスのための分散型AIインフラ


Gradient Networkは、完全に分散化された世界初のAIランタイムの構築を目指しています。

Gradient Networkは分散型インテリジェンスの基盤として、計算、通信、オーケストレーションの3つの要素が不可欠だと考えています。このビジョンを実現するため、同社は2つの基本的なビルディングブロック「Lattica」と「Parallax」を開発しました。

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Latticaは、分散型AIスタックの接続性のバックボーンとなるユニバーサルなピアツーピア(P2P)のデータ通信プロトコルです。堅牢で効率的なP2P接続レイヤーを提供することで、あらゆる種類の分散コンピューティングを可能にします。

Parallaxは、データ主権、信頼性、コスト効率への高まる需要に応えるために構築された分散型推論プロトコルです。Parallaxの特徴は、大規模な基盤モデルを分解しグローバルに分散した異種のデバイス群で協調して実行できる点にあり、スケーラビリティやモジュラー実行、プライバシー保護といった機能を実現するものです。

公式サイト:https://gradient.network/

X:https://x.com/Gradient_HQ

Docs:https://docs.gradient.network/

Discord:https://discord.com/invite/gradientnetwork

Ubyx


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Galaxy Venturesが主導するシードラウンドで、1000万ドルを調達。他には、Coinbase Ventures、Founders Fund、VanEck、Mirana Ventures、LayerZero、Paxos、Boku、Payoneer、Moneriumなどが参加。

ステーブルコイン決済システム


Ubyxは、規制下にある銀行やフィンテック企業が多数のステーブルコインを額面通りに償還(法定通貨に交換)できる決済システムです。

現在のステーブルコイン市場は、発行者ごとに独自の流通ネットワークを構築する必要があるなど市場の分断が課題となっています。Ubyxは複数の発行者と受取機関を接続する決済システムを提供することでこの問題を解決し、既存の銀行口座やフィンテック口座でステーブルコインを額面価値で法定通貨に交換できるようにします。

これにより市場の断片化の解消及び現金同等物としての会計処理をサポートするための償還を標準化することで、ステーブルコインの普及を促進します。

Ubyxは、Aptos、Arbitrum、Avalanche、Base、Solana、Stellar、XRP Ledgerなど、複数のブロックチェーンをサポートする予定です。運用開始は2025年第4四半期を計画しており、その後対応通貨の拡大とガバナンスおよび技術の段階的な分散化を進める方針です。

公式サイト:https://www.ubyx.xyz/

X:https://x.com/ubyx_

Medium:https://ubyx.medium.com/

Linkedin:https://www.linkedin.com/company/ubyx-inc/

PublicAI


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Saudi Telecom Group、Blockchain Builders Fund、Tykhe Blocks Ventures、NEAR Foundation、Taisu Venturesなどが参加したシリーズAラウンドで800万ドルを調達。

AIの「人間レイヤー」を構築するWeb3活用型データプラットフォーム


PublicAIは、AIのトレーニングデータを提供したり、人間参加型(Human-in-the-loop)のAI推論に参加したりすることで、世界中の誰もがAIエコノミーに参加し収益を得ることを可能にするプラットフォームです。

AIが生成した合成データで学習したAIモデルの性能が低下する「モデル崩壊」への懸念が高まる中、PublicAIは人間が検証した実データに焦点を当てることで、AIシステムの精度、多様性、信頼性を確保します。同社は既に100万人の貢献者からなるグローバルな労働力を構築し、1400万ドル以上の収益を上げています。

PublicAIはAIが人間の仕事を奪うのではなく、人間がAIと共存しより価値の高い役割を担う未来を目指しています。そのためにリアルタイムでAIの出力を検証、レビュー、誘導するための分散型な「人間レイヤー」を構築しています。

さらにPublicAIは次世代のブレイン・コンピューター・インターフェース(BCI)開発を推進するため、世界初の分散型脳波データ収集デバイス「HeadCap」の立ち上げを計画しています。

公式サイト:https://www.publicai.io/

X:https://x.com/PublicAI_

Github:https://github.com/PublicAI01

Telegram:https://t.me/Public_AI

Thousands / The Wildcard Alliance


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Arbitrum Gaming VenturesとParadigmが共同で主導するラウンドで、600万ドルを調達。

口コミマーケティングを普遍的なアトリビューション基盤へと転換するWeb3プロトコルと新作ゲーム


『Words With Friends』や『Age of Empires』などを手掛けたPaul & Katy Drake Bettner夫妻が設立したThousandsは、口コミ(Word-of-Mouth)経済を革新するWeb3プロトコルです。姉妹会社であるThe Wildcard Allianceが開発する新作ゲーム『Wildcard』と連携し、クリエイター中心の新たなユーザー獲得チャネルを構築しようとしています。

Thousandsプロトコルは、影響力とアトリビューション(貢献度の計測)を透明化しインセンティブを設計可能にすることで、クリエイターやコミュニティが自身のコンテンツを通じてコンバージョン(購入や登録など)を生み出した際に即座に収益を得られるようにします。これにより、IPオーナーは従来のチャネルより大幅に低い顧客獲得コストを実現できます。

このエコシステムの中心となるのが、The Wildcard Allianceが開発するPCゲーム『Wildcard』です。

本作はリアルタイムのアリーナ戦闘と戦略的なデッキ構築を融合させた2対2の対戦型カードアクションゲーム(CCAG)です。ゲームは今年後半にSteamで早期アクセス版がリリースされる予定です。

このエコシステムは既に大きな成果を上げており、Thousandsネットワークは2025年5月だけで80万ドル以上の収益を記録しました。

公式サイト:https://www.wildcardgame.com/

X:https://x.com/PlayWildcard

Discord:https://discord.com/invite/playwildcard

Project Eleven


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Variant FundとQuantonationが共同で主導するラウンドで、600万ドルを調達。他には、Castle Island Venturesなどが参加。

量子コンピュータの脅威からビットコインを防衛するプロジェクト


Project Elevenは、量子コンピュータの進化によってビットコインの暗号技術が無効化されるという存続に関わる脅威からビットコインブロックチェーンを保護することを使命としています。

量子コンピュータが現在の暗号(楕円曲線暗号)を破る能力を持つ「Q-Day」が訪れると、多くのウォレットが危険に晒される可能性があります。Project Elevenは、プロトコルの変更に必要なコンセンサス(合意形成)を必要としない独自のアプローチでこの問題に対処します。

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プロジェクトは主要な取り組みとして「Yellowpages」というポスト量子暗号レジストリを立ち上げました。これは、ユーザーが量子コンピュータの攻撃に耐性のある新しい鍵ペアを生成し、それを既存のBTCアドレスにリンクする証明を作成できる公開レジストリです。

このプロセスはオフチェーンで行われるため、ビットコインのブロックチェーン自体に変更を加えることなく楕円曲線暗号が破られた場合のバックアップとして機能する所有権の証明を確立できます。

また、同社は量子コンピュータの脅威に対する関心を高めるため、量子コンピュータを使ってビットコインの楕円曲線暗号を最初に破ったチームに1BTCを授与する「Q-Day Prize」を立ち上げています。

公式サイト:https://www.projecteleven.com/

X:https://x.com/qdayclock

Blog:https://blog.projecteleven.com/

TAC


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Hack VCが主導する戦略的ラウンドで、500万ドルを調達。

Telegram内でイーサリアムdAppsを機能させるEVM互換ブロックチェーン


TAC(TON Application Chain)はEVM(イーサリアム仮想マシン)と互換性を持つブロックチェーンであり、イーサリアムの開発者が自身のアプリケーションをTONおよびTelegramの10億人規模のユーザーエコシステムに展開できるように設計されています。

TACは現在、段階的なメインネットのローンチを進めています。既にDevMainnetのフェーズにあり、Curve、Morpho、Eulerといった著名なDeFiプロトコルが展開を開始しています。また、20以上の主要アプリケーションがメインネット統合の準備を進めており、公開時には豊富な流動性と実用性を備えたエコシステムが提供される見込みです。

メインネット公開に先駆けて行われた流動性ブートストラップキャンペーン「The Summoning」では、7億ドル以上のTVLを確保しています。

公式サイト:https://tac.build/

X:https://x.com/TacBuild

BitVault


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GSR、Gemini、Auros、Keyrockが参加したプレシードラウンドで、200万ドルを調達。

ビットコインを担保資産とするステーブルコイン・プロトコル


BitVaultは、ビットコインのステーブルコインインフラにおける役割を再定義することを目指すDeFiプロトコルです。法定通貨担保型ステーブルコインに代わる機関投資家向けの「BTC担保通貨」の構築を掲げています。

BitVaultは機関投資家向けの利用を想定してLiquity V2のライセンス付きフォークとして再設計されており、許可制の借入れやユーザー設定の金利、自動清算インフラなどを特徴としています。

今回の資金調達はビットコインデリバティブによって裏付けられた過剰担保型ステーブルコイン「bvUSD」と、GSRの機関投資家向け取引戦略によって利回りを得られる「sbvUSD」の立ち上げを支援するものです。DeFiユーザーは、bvUSDをステーキングしてsbvUSDにすることで利回りを得ることができます。

本プロトコルはPolygon LabsとGSRがインキュベートする新しいDeFi特化型チェーン「Katana」のコアなステーブルコインプロトコルとして、2025年6月にメインネットでの展開が予定されています。

公式サイト:https://www.bitvault.finance/

X:https://x.com/BitVaultFinance

Docs:https://docs.bitvault.finance/

Telegram:https://t.me/bitvaultfinance

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・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。

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